文部科学省が推進するGIGAスクール構想により、全国の小中学校で1人1台端末の整備が進み、教育現場のDX化が急速に進んでいます。
それに伴い、教育機関向けソリューション市場は急拡大しています。
市場調査会社シード・プランニングの最新調査によると、教育用コンピュータ総台数は2019年度の373万台から2024年度には1750万台に増加、2028年度には2390万台に達すると予測されています。
学習支援系システム市場
生徒の学習を支援する学習支援系システム市場は、2019年度の151億円から2024年度には335億円、2028年度には430億円に達する見込みです。
校務支援系システム市場
教職員の校務を効率化する校務支援系システム市場も、2019年度の26億円から2024年度には47億円、2028年度には60億円に拡大すると予測されています。
教育DXソリューション企業の動向
教育ソリューション市場には多くの企業が参入しており、特に学習系システムを扱う企業が多い傾向にあります。
シード・プランニングの調査では、160社の教育ソリューション企業を対象に調査を実施しました。
その結果、導入学校数上位5社は以下の通りです。
●ウィンバード（ウィンバード）
●まなびポケット（NTTコミュニケーションズ）
●L-GATE(内田洋行)
●ロイロノート（Loilo）
●ミライシード（ベネッセコーポレーション）
これらの企業はいずれも1万校以上に導入されており、教育DX市場を牽引しています。
教育委員会における導入OSと教育ソフト
教育委員会においては、Windows、Chrome OS、iOSの導入が多いことがわかりました。
また、導入されている教育ソフトの上位メーカーには、マイクロソフト、ロイロノート、グーグル、システムD、ベネッセなどが挙げられます。
調査概要
調査対象
【掲載団体・企業】※文部科学省が発表する国公立の小中高校が対象。
47都道府県の教育委員会（小学校、中学校、高等学校等の教育委員会の教育用デバイス、教育ソリューションの担当部署）125件、教育DXデバイス企業（大型提示装置、教育用パソコンメーカーの取り扱い企業）約80社、教育ソリューション企業（小学校、中学校、高等学校用の教育ソリューション取扱い企業）約160社
調査方法
直接面接及びWeｂ会議取材、電話取材、オープンデータの収集、市場規模及びメーカーシェアは関連企業へのヒアリングにより作成
調査項目
【対象品目】
教育用デバイス（大型提示装置、教育用パソコン等）、教育用ソリューション（学習支援系、校務支援系、STEAM教育、等）、ICT支援サービス
調査期間
2024年6月20日～2024年12月10日
調査の詳細はこちら
まとめ
GIGAスクール構想を背景に、教育DX市場は今後も成長を続けると予想されます。
学習支援系、校務支援系など、様々な分野でソリューションの需要が高まっており、教育機関向けビジネスは大きなチャンスと言えるでしょう。
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